武漢肺炎(南ア株)流行　感染第六波について

二年前の一月、桜井誠は政治家の中で唯一、武漢肺炎の脅威を訴え「日本に上陸させてはならない」「支那人を中心とした外国人の入国規制を!」と必死に訴えてきました。この様子は動画にも残っていますので確認頂ければと思います。今でこそ、多くの政治家が同じようなことを言っていますが、二年前の時点、つまり武漢肺炎が日本にばら撒かれる僅か前にこれだけのことを国民に訴えることが出来たのは桜井誠ただ一人でした。

だからこそ、日本は終わっているといつも言っているのですが。政治のプロ、日本の将来について考えるべき政治家で、ほんの数カ月先に何が起きるかを正確に予測できる人間が、桜井そして日本第一党を除いて誰もいないという状況は目を覆わんばかりです。結果としてどうなったかは皆さんもよくご存じのとおりです。政府は桜井らの警告に耳を傾けず、春節祭(旧歴のお正月、1月下旬から2月中旬まで約1か月の期間)に300万人の支那人を受け入れ、うち70万人が武漢肺炎発祥地である武漢からの人間だったのですから、今から見ればわざと日本で武漢肺炎を流行させようとしていたと糾弾されても致し方ない所業です。

そして、そこから続く五波に及ぶ感染爆発によって、我が国は経済は疲弊し、国民の多くが困窮に喘ぐ有様になっています。第六波を前に10万円の支給を18歳未満、生活困窮者などに配ることが決まりましたが、それすらすったもんだでようやくといった感です。国民一律ではない(日本国民全員が受け取れる訳ではない)この支給に、外国人留学生が含まれるというのですから、怒りを通り越して呆れるばかりです。しかし、この決定をしたのが皆さんの大多数が支持してきた自民党というシロアリ政党であり、国家を蝕む様子は何をかいわんやでしょう。本当に愚かの限りです。

そして、当の政治家たちは自身が貰う月額100万円のお小遣い(文書交通費)、年額1200万円は絶対に手放さないという有様。この文書交通費については昨年の衆議院選挙前からずっと主張してきていますが、「不要の手当なのだから国庫に返金しよう」と主張する政治家、せめて「700人の国会議員がいるのだから二年と限って返上し、そのお金を原資として生活困窮者への貸付に使おう」と主張する政治家が誰一人いないのが現状なのです。そして、そんなゴミのような政治家を選び続けているのが日本国民です。今の日本の困窮は私たちの選択にあるのです。

さて、現在武漢肺炎第六波に入っていると言われ、流行中の武漢肺炎は南ア株に代わっていることが確認されています。学会の正式な発表では、感染力がこれまで以上に強く、驚異的ではあるものの、一方で毒性はこれまで以下のケースがほとんどで、昨年までの統計では南ア株に感染した欧米人で死者は出ていないことが分かっています。たとえ人工的に作られたウイルスであっても、伝染病の原則に従えばいずれは弱毒化していき、風邪と同じ症状になるのは確実だと言われています。つまり、毒性が高いウイルスのままでは、宿主である人間を殺すため、自分も死んでしまいます。それを避けるためには自ら弱毒化していく必要があるのです。

こうした知見にたって、長くても10年もすれば武漢肺炎は風邪と同じ扱いになると言われています。しかし、その10年の間にどれくらいの人が犠牲になるか、未だ分かっていないのも現実です。第六波を前に、出来る限り武漢肺炎の情報を手に入れ、自分自身で判断する必要があります。皆さん一人一人の意識が何より大切です。日頃からの武漢肺炎予防の基本、手洗い・うがい・免疫を高める努力などを怠らないようにしましょう。