大嫌韓世論に悲鳴を上げる売国三羽烏

日本を覆わんばかりの大嫌韓世論の昨今の状況はご存じの通りです。それに対して、現在、朝日・毎日・東京の売国三羽烏紙が悲鳴を上げるかの如く、毎日のように「韓国と仲良くしよう」「韓国は重要な隣国」「韓国と手を取り合わないと地獄に落ちるわよ」と親韓提灯記事を垂れ流す有様です。何が彼らの琴線に触れているのか理解出来ませんが、世の流れと全く違う道筋を辿っている売国紙です。購買しないように気を付けましょう!

一方で、統計というものは残酷なもので、韓国が無くても十分に日本がやっていけることを示唆しています。つい数日前に発表された、観光収入の統計は、韓国からの観光客が前年同月比で58.1%減少、今年8月から始まった韓国人観光客の減少に歯止めが掛からない様子を教えてくれています。しかし、訪日観光客全体では5.2%増加となっていることも明らかとなり、このまま韓国人観光客がゼロになっても問題ないことが判明しています。

さらに、この増加した韓国人以外の観光客は、比較的日本で資金を使う、つまり支出の多い層(欧米人や支那人など)が中心となっており、観光収支でみても堅調に黒字が拡大していることも明らかになっています。この二つの統計から、少なくとも韓国人観光客がいなくって困るのは、韓国人観光客を主なターゲットとしていたごく一部の日本の観光業界のみであり、大多数においては問題なく(観光公害はありますが)拡大基調にあることが示されているのです。

それにも関わらず、売国三羽烏紙は「韓国人がいなくなって日本の観光業は大打撃!」と統計をまったく考慮せずに親韓記事を書き殴るのですから、韓国から袖の下をもらって提灯記事を書いているのか?と疑わざるを得ない状況なのです。仮に、袖の下を貰っていても誰も驚きませんが。また、観光だけではなく、経済においても韓国の日本製品不買運動が拡大しており、その結果、対韓輸出入額が大幅に減少していることも明らかになっています。

十月の前年比で韓国の対日輸出額は20%減少しており、輸入額は30%減少となっています。以前、生放送でも解説しましたが、日本における貿易と韓国における貿易は意味が違います。日本において全経済に占める貿易の割合は2割程度しかありません。それに対して、韓国のそれは9割近くを貿易に頼っており、この数字は即、韓国経済に影響を与えるのです。韓国の経済当局が、今後どのように韓国経済を立て直すのか見物と言えるでしょう。立て直せればの話ですが。

こうした数字の列挙でわかることは、「日本は韓国が無くても何も困らない」という単純な一言です。韓国側のことは知ったことではありませんが、少なくとも貿易が全経済の9割近くを占める国家が、その貿易相手国ともめ事を起こせば窮地に陥るだけだと思うのですが…そんなことを気にせずに韓国人の感性のままに事を成して欲しいと思う次第です。馬鹿は死ななきゃ治らないとも言いますし。

日韓断交の声があちらこちらから聞こえてきたのは、日本で一番最初に公の電波で「日韓断交」を訴えた者として嬉しい限りです。何をしても、日本に縋りつき、泣き叫び、喚き散らす韓国という疫病神とは一日も早く断交すべきであり、その主張がようやくのことながら、国民各層に浸透してきています。韓国と断交して大丈夫?という方たちには、今回の記事を改めて読んで頂き、日韓断交しても全く問題なし、ということをご理解頂ければと思います。

日本は日本の道を進み、韓国は韓国の道を進む、それだけのことなのです。お互いに嫌い合っている同士、無理をして仲良くする必要はありません。互いに距離を置き、それぞれの道を進むのが大人の行動と言えるでしょう。日韓断交に反対するキチガイは、台湾と断交している今現在の我が国の状況について、多くの人たちが納得出来る合理的な説明をすべきなのです。
日韓断交!日台(国交)回復!